第14回は「新築分譲マンション購入に際しての意識調査」2010年度についてのアンケートです。
新築マンションポータルサイト MAJOR7(メジャーセブン=住友不動産・大京・東急不動産・東京建物・野村不動産・三井不動産レジデンシャル・三菱地所レジデンスの7社~五十音順)では、このたび全国のマンション購入意向者約40万人を対象に、「新築分譲マンション購入意向者アンケート」を実施いたしました。その結果をまとめましたので、ご報告いたします。
(PDFファイル)
マンション購入検討理由は、「もっと広い住まいに住みたいから」がトップ。
「現在は金利が低く、買い時だと思うから」という“買い時感”が3年連続で上昇。
「現在マンション購入を検討している理由」は、前回調査(2010年3月発表)に続き、「もっと広い住まいに住みたいから」がトップとなりました。この「もっと広い住まいに住みたいから」は2005年の調査開始以来、7年連続でトップとなっています。
また、「現在は金利が低く、買い時だと思うから」が3年連続で順位を上げ(17位→6位→3位→2位)、“買い時感”があるという意識がうかがえる結果となりました。
その他では、「通勤に便利な場所に住みたいから」(5位→4位)、「老後の安心のため、住まいを持ちたいと思うから」(11位→8位→6位)、「持ち家の方が住まいの質が良いと思うから」(9位→8位)、「子供や家族のため、家を持ちたいと思うから」(11位→9位)、などが順位を上げています。
「理想とするマンションのタイプ」について尋ねたところ、前回調査(2010年3月発表)と同様、「管理会社が信頼できるマンション」66.7%、「大手不動産会社が分譲するマンション」61.9%、「大手建設会社が施工するマンション」61.4%が上位にあげられました。
また、「大手不動産会社が分譲するマンション」「大手建設会社が施工するマンション」は、前回調査と比べてポイントが上がり、「理想とするマンションのタイプ」として、益々重視される項目であることがうかがえる結果となっています。
理想とするマンションのタイプは“管理会社の信頼性”、“大手不動産会社が分譲”、“大手建設会社が施工”が上位。
上記は前回調査時(2010年3月発表)よりもポイントが上昇。
※差分(①-②)が5ポイント以上の項目に網掛け
住宅取得に関する各施策によって、マンションの購入意欲が高まった人の割合が全項目で前回調査時(2010年3月発表)より上昇している。
住宅取得に関する各施策(減税制度拡充、延長、「住宅取得資金向けの贈与税の非課税枠の拡大」の施行、「フラット35Sの金利引下げ幅の拡大」の施行、「住宅版エコポイント制度」の施行)によって、マンションの購入意欲に変化があったかを尋ねたところ、いずれの施策においても、前回調査時(2010年3月発表)より購入意欲が高まった人の割合が高くなっており、肯定的な回答が多く見られる結果となりました。
また、新築分譲マンション取得に関する減税制度拡充を知っている人は97.1%とほぼ全員に達し、前回調査時(2010年3月発表)の90.1%を7ポイント上回っています。