東京建物株式会社
人を豊かにするデザイン
Smart & Graceful 建物のかたち、色彩、素材、シルエット、物件特性に応じて設定されるデザインテイスト
Comfortable 時を経ても色褪せない、住宅としての居心地の良さや安全性、経年劣化への配慮
Social Value ライフスタイルや社会背景の変化に向き合い、地域の街並みに対しても価値を生む建物
Brilliaでは3つのデザインコンセプトをベースに、独自のデザインの在り方を示す詳細なガイドラインを策定しました。
洗練かつストーリー性のあるデザインをお客様にご提案いたします。
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徹底した品質管理
Brilliaのマンションは、独自の品質基準の徹底と厳格な自社検査、行政や第三者機関の検査、そしてお客様ご自身による検査という3段階のチェックを経て完成します。
さらに、内装工事に着手する前の建築現場をご覧いただける建築現場の見学会を開催し、設計や工事に関する内容をわかりやすくご説明します。
完成前のBrilliaの「舞台裏」を、ご自身の目でしっかりとお確かめください。
ご購入後のサポート
Brilliaオーナーズクラブ
ご入居後も末永くお客様の暮らしに寄り添っていきたい、そんな思いからBrilliaではさまざまなサービスをご用意しています。
緊急時のサポートやハウスクリーニング、家事代行といった日々のサポート、話題のレストランや有名百貨店、ブランドファニチャー、リゾート施設のご優待や、お客様参加型のイベントも実施しています。
Brillia認定中古マンション制度
売主様にも買主様にも安心なリセールを。
"東京建物が認定する長期保証付中古マンション"として売り出すことができるサービスです。
Brilliaの中古取引において住宅設備機器の事前検査を実施し、引渡し後の不具合を最長5年間無料で保証いたします。
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シリーズラインナップ
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Brillia(ブリリア)
「Brillia」は、洗練と安心を理念に、暮らしに寄り添う“住まいのトータル・ブランド”として、建物の提供だけではなく、東京建物グループの様々なサービスを通じて、お客様の価値あるライフスタイルを実現をサポートしています。マンションの企画・開発・販売・管理・仲介・リノベーション・インテリアなど、当社グループが提供するサービスにかかわるすべての方々に、洗練と安心の住まいをBrilliaは共に考え、共につくっていきます。
グッドデザイン賞受賞歴
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2022年度
Brillia 北山
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2022年度
Brillia 京都松ヶ崎
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2021年度
Brillia Tower 西新
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2021年度
Brillia ist 白金台
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2020年度
Brillia Tower 上野池之端
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2020年度
Brillia City 千里津雲台
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2019年度
Brillia 品川大井町 コミュニケーションサロン oooi
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2019年度
Brillia 湘南 辻堂海浜公園
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2018年度
Brillia THE TOWER TOKYO YAESU AVENUE
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2017年度
BAYZ
TOWER&GARDEN -
2017年度
新豊洲Brilliaランニングスタジアム
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2015年度
Brillia ときわ台 Soraie Residence
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2015年度
第一種市街地再開発事業 [としまエコミューゼタウン(豊島区役所、Brillia Tower 池袋)]
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2015年度
高齢者向けMEMS見守りシステム
東京建物 友の会
BrilliaClubでは物件をお探しのお客様に向けて、最新の物件情報を無料でご提供しています。また、リゾート施設の割引特典などをご利用いただけます。BrilliaClubへのご入会後に訪問営業などは一切行なっておりませんのでご安心ください。
東京建物 企業情報
名称 | 東京建物株式会社 |
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本社所在地 | 東京都中央区八重洲一丁目4番16号 東京建物八重洲ビル |
設立 | 1896年10月1日 |
資本金 | 924億円(2023年12月31日現在) |
代表者名 | 代表取締役社長執行役員 野村 均 |
従業員数 | 807名(2023年12月31日現在) |
事業内容 | オフィスビル・商業施設等の開発、賃貸及び管理 マンション・戸建住宅の開発、販売、賃貸及び管理 不動産の売買、仲介及びコンサルティング、駐車場の開発・運営 リゾート事業、物流施設開発事業、資産運用事業、海外事業、不動産鑑定業 |
主な加盟団体 | (一社)不動産協会 (一社)日本ビルヂング協会連合会 (公社)日本不動産鑑定士協会連合会 ほか |
免許取得番号 | 宅地建物取引業者免許 国土交通大臣(17)第6号 不動産鑑定業者登録 東京都知事登録(4)第2158号 一級建築士事務所登録 東京都知事登録第203号 特定建設業許可 国土交通大臣許可(特−2)第25772号 不動産特定共同事業許可 金融庁長官・国土交通大臣第11号 ほか |