総集編第2回 新築分譲マンション購入に際しての意識調査過去5年間総集編

総集編第2回
新築分譲マンション購入に際しての意識調査過去5年間総集編
(首都圏/関西圏)2004年~2008年

住友不動産株式会社、株式会社大京、東急不動産株式会社、東京建物株式会社、藤和不動産株式会社、野村不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三菱地所株式会社の不動産大手8社の共同で、豊富な新築マンション販売情報とマンション選びに役立つ様々な関連情報を提供する新築マンションポータルサイト『MAJOR7』(http://www.major7.net/)を2000年4月に開設し、多くのお客様にご利用いただいております。
MAJOR7を運営する不動産大手8社の新築分譲マンションは、全国の民間マンション供給戸数の約22.4%(2008年)を占めており、その8社の全国を網羅した豊富かつ詳細なマンション販売情報を、より早くサイト上でリアルタイムに提供しております。他業種をみても、同業大手が共同でお客様に有益な情報を提供している例は珍しく、サイトへの年間アクセス数は80万件を超えます。
詳細なアンケートデータ(報道用資料)については、こちらのページからどなたでもご自由に無料でダウンロードしていただけます。PDFファイル

総集編第2回 新築分譲マンション購入に際しての意識調査過去5年間総集編(首都圏/関西圏)2004年~2008年 マンショントレンド研究室では、マンション選びや、マンションライフに関する様々なデータやノウハウを、皆様にご提供してまいります。

1.マンション購入を検討している理由

マンション購入を検討している理由は、「もっと広い住まいに住みたい」「通勤に便利な場所に住みたい」「賃貸より持ち家の方が得」が5年間常に上位にランクイン。金利・住宅価格の「買い時感」は、2007年まで低下傾向をたどったが、2008年には再び上位へ。

マンション購入にあたっての予算、お金をかけてもこだわりたいポイント>>

調査概要

[調査対象]
MAJOR7を運営する参加8社の新築マンション情報のインターネット会員および、MAJOR7サイト上でのアンケート回答者。
[調査方法]
MAJOR7各社のインターネット会員に対してアンケートの告知をし、WEBサイトに用意したアンケートフォームに誘導。アンケート回答者の自由記入を分類して集計・分析。
[集計数]
1年目(2004年) 首都圏 2,508人 (男性:1,514件、女性:994件)
2年目(2005年) 首都圏 5,944人 (男性:3,609件、女性:2,335件)
3年目(2006年) 首都圏 4,989人 (男性:3,128件、女性:1,861件)
4年目(2007年) 首都圏 4,686人 (男性:2,751件、女性:1,935件)
5年目(2008年) 首都圏 4,610人 (男性:2,867件、女性:1,743件)
回答者のうち、各年においては重複回答を排除
20歳以上の回答のみ集計
[調査時期]
1年目2004年11月01日~11月24日
2年目2005年11月15日~12月15日
3年目2006年11月13日~12月08日
4年目2007年11月16日~12月14日
5年目2008年11月14日~12月14日

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